日本は、地理上どこで大きな地震が起きても、おかしくない国です。全国各地で発生する地震に関するニュースを毎日のように目にします。
そのような中で自分や家族が住んでいる家が起こるかもしれない地震に耐えることができるのか、心配な方も多いと思います。
そのようなお悩みをお持ちの方にお勧めしたいものが『耐震診断』というものです。
今回は『耐震診断』というものが、どのようなもので、行うことでのメリットを分かりやすく解説したいと思います。
耐震診断とは？
『耐震診断』とは、建物の強度を調査して地震に対する安全性や倒壊・崩壊のリスクを確認する調査のことです。耐震診断では、地震によって建物に加わる水平力（横からの力）の検討がとても重要です。
地震が発生するとまず下から突き上げるような衝撃（P波）がきます。この衝撃は重力により相殺されるので、建物は浮きが上がらず、衝撃のわりに大きな被害が出ません。
その後に来る表面波で、建物は長く大きく横揺れします。この横揺れが建物に大きな被害を与えるので、耐震診断では『水平力の検討』が重要なのです。
今後「大地震が発生する」と指摘されている地域がいくつかありますが、それ以外の地域で暮らしていようとも「人ごと」と考えるのは危険です。
日本全国どこでも、古い住宅の耐震化は緊急の課題です。
耐震診断が必要となるケースとは？
① 旧耐震基準で作られている場合
自宅が1981年(昭和56年)6月以前に建てられた場合は、耐震診断が必要です。
旧耐震基準で建設されているため、震度6強以上の大地震で倒壊する可能性が非常に高いと言えます。
耐震診断を行うことにより、自身の家の耐震値がわかり、どの程度の耐震リフォームが必要かを判断することができます。
旧耐震の家の場合は、以前の基準で建設されているため、新耐震基準でつくられた建築物と比較すると、倒壊の危険性が高いです。
耐震リフォームもあわせて行うことをおすすめします。
② 家の老朽化が気になりだした場合
自宅が1981年(昭和56年)以降に建てられた新耐震の自宅でも、耐震診断が必要な場合があります。
新耐震基準はあくまで建築時の耐震性能なので、長年暮らしていくうちに耐震性能は劣化していきます。
目に見える劣化部分がなくても、診断をしてみると劣化していた、という場合もあります。
また、一戸建ての住宅はメンテナンス頻度が低い傾向にあり、以前に行ったリフォームの影響で、構造が弱くなっている場合もありますので、注意が必要です。
その他にも、中古住宅を購入する時や大型のリフォームをする時には、耐震診断を検討されることをお勧めします。
耐震診断のメリット・デメリット
耐震診断を行うメリットとしては以下の事が挙げられます。
・安全性の向上
・資産価値の向上
・将来のリスクヘッジ
・家の地震に対する構造強度が評価(数値化)される事により、耐震性の把握
・補強工事の補助金(金額は行政により基準有)
耐震診断の大きなメリットは、「自宅の耐震性が分かり、安全かどうか知ることができる」ことでしょう。
耐震性がわかれば耐震改修の目安になり、リフォーム会社の補強案が妥当か判断する助けになります。悪質な耐震改修商法にだまされにくくなるメリットもあります。
また、中古住宅を買ってリフォームしてから住む方は「耐震基準適合証明書」を取得しておくとよいでしょう。この証明書があれば、地震保険の割引や以下の各種優遇税制が受けられます。
・不動産取得税
・登記で必要な登録免許税
・住宅ローン減税
・固定資産税
このような優遇税制は、ご自身で調べて申請する必要があるため、確認をして申請しましょう！
ちゃんとできるかご不安な方は、税制や登記の知識が豊富なリフォーム会社に耐震診断を依頼してフォローしてもらうとよいでしょう。
まとめ
耐震診断とは、建物の強度を調査して地震に対する安全性や倒壊・崩壊のリスクを確認する調査のことです。
また、木造住宅であれば、ご自分で簡易的に耐震診断をおこなうことも可能です。
耐震改修を前提に診断するのであれば、構造や補強工事の知識が豊富な建築士が在籍する会社に依頼しましょう。
お住いの自治体の助成金の制度を利用すれば、無償もしくは少ない負担で耐震診断を行うことができるので、
上手に活用して安心に過ごせるお家にしていきましょう！
